1963年の条約は、大気圏内、宇宙空間、水中での核実験を禁じた。しかし、条約が成立しても、遠い海や雲の下で起こる小さな爆発まで人間の目では見張れない。米国が必要としたのは、地球の広い範囲を常時見下ろし、瞬間的な光を自動で記録する仕組みだった。

ヴェラ衛星の光学装置は二つ一組だった。感度の異なる二つの「バングメーター」が同じ方向を見て、信号の時間変化を別々に測る。一つだけなら故障や反射光かもしれない。二つが同時に、核爆発らしい時間構造を記録すれば、誤警報の余地を狭められる。その設計思想から見れば、1979年の信号は偶然の一枚ではない。検出するために造られたものが、まさに検出対象らしいものを二重に記録したのである。

ただし、観測したのは10年目の老衛星だった

事件を難しくした最初の事情は、Vela 6911が新品ではなかったことだ。打ち上げは1969年。1979年には約10年が経過していた。1972年から1978年まで記憶装置の不具合があり、核実験信号の後半部を完全には保存できない時期が続いた。1978年に不具合は自然に解消したと報告されたが、問題の第二ピークを、同じ衛星が記録した多数の確定核実験と完全な条件で比べる資料は意外に少なかった。

「古い衛星だから信用できない」と片づけるのも正しくない。事件後の較正試験では装置は規定範囲にあり、二つのセンサーは最初の鋭いパルスをよく一致して記録した。争点は、信号全体が壊れていたかではなく、第二ピークで二つのセンサーの振幅が予想以上にずれたことを、どこまで重大視するかだった。

最初の問題は場所だった。Vela 6911は地表から約11万キロ離れ、地球の広い円盤を見ていた。信号が来た方向は絞れても、南アフリカ、南大西洋、南極付近、南インド洋の島々を含む巨大な範囲が残る。後年、海中を伝わった音の到達時間からプリンス・エドワード諸島周辺が注目されたが、1979年当時に現場へ急行し爆心地を封鎖できるような精度ではなかった。

米空軍技術応用センターは大気試料を集める特殊機を飛ばした。年史は、この作戦を近年でも最大規模の一つとして記録する。だが公開資料上、爆発に直結する決定的な降下物は確認されなかった。これは非核爆発説の重要な根拠である一方、低出力、雲、風、採取時期、海上という条件なら、捕捉できなかった可能性も残る。「見つからなかった」は「存在しなかった」と同じではないが、証拠として加点もできない。

海を伝わった音は、光と同じ場所を指したのか

海中では、低い周波数の音が水温と圧力のつくる層に閉じ込められ、数千キロ先まで届くことがある。核実験監視にとって水中音波は強力だが、海底地震、火山活動、氷、斜面崩壊、船舶なども音源になる。したがって「音があった」だけでは足りず、波形、到達方向、複数観測点の時間差が必要になる。

ヴェラ事件では、海軍研究所が二つの水中音波信号を検討し、その特徴を海上核爆発と結びつけたことが、後の機密解除文書や書簡から分かる。2018年のDe GeerとWrightは、そこに記された到達時間と伝播経路を再構成し、光学信号と近い時刻に、プリンス・エドワード諸島周辺から来た低出力爆発で説明できると論じた。光だけでは広すぎた候補域が、音によって狭まる点は大きい。

しかし最も重要な海軍研究所の完全報告は公開されていない。第三者が見られるのは、報告を読んだ別の当局者による要約や、後続文書に引用された判断である。これは伝言ゲームと同じではないが、原波形を再処理し、自然音源との識別条件を再現することはできない。水中音波は核爆発説を補強するが、公開状態のままでは最終判決には使えない。

羊の甲状腺から出たヨウ素131は「物証」なのか

核分裂で生じるヨウ素131は半減期が約8日と短い。1979年10月から11月、豪州南東部で採取された羊の甲状腺から通常より高い値が報告された。短い半減期ゆえに、何年も前の古い汚染がそのまま残るとは考えにくい。2018年研究は、当時の風の流れ、採取地域、減衰時期を再検討し、南インド洋の低出力爆発から運ばれた降下物と整合するとした。

ここにも二つの読み方がある。肯定側から見れば、光とは独立した物理経路が、同じ時期と大まかな地域へ収束したことになる。慎重側から見れば、標本数、採取日の幅、家畜の移動、飼料、測定背景、別の放射性物質源を十分追える完全な連続記録がない。値の存在は無視できないが、ひとつの試料系列から爆発地点や実行国を逆算することはできない。

重要なのは、これらを「光、音、羊の三点セットだから確定」と数えることではない。三系統が本当に独立しているか、同じ仮定に依存していないか、原資料へ戻れるかを確かめる必要がある。ヴェラ事件の傍証は互いに整合する方向へ増えた一方、原資料の公開度は同じ速度では増えなかった。その非対称が、核爆発説を強くしながら確定を遠ざけている。

「降下物がなかった」と「探しても捕まえられなかった」

航空機による採取結果も、単純な白黒では読めない。核爆発が起これば必ず同じ濃度の放射性物質が、どの高度にも均一に広がるわけではない。爆発高度、雨、雲、風の鉛直構造、粒子径、採取機の経路と時間で、捕捉確率は大きく変わる。候補海域が広ければ、航空機は巨大な三次元空間から細い線だけを通過することになる。

だから未検出は核爆発を完全には否定しない。だが、未検出を「巧妙に隠された証拠」と読み替えることもできない。もし爆発説が、あらゆる陰性結果を雲、風、視野外で説明し続けるなら、反証不能な物語になる。核爆発説が有力であり続けるためには、二重閃光や音波のような陽性証拠が、代替説より具体的に現象を説明している必要がある。

この流れから「カーター政権が政治的都合で隠蔽した」と即断することはできない。核不拡散、南アフリカへの圧力、SALT II批准、イスラエルとの関係など、誤認の代償が大きい政策環境だったのは確かだ。しかし、政策上の都合が存在することと、科学委員会の全員が結論を偽造したことは別の主張であり、後者を示す直接資料はない。

より慎重で、しかも興味深い読み方はこうだ。科学的不確実性が十分大きいとき、政府は「真実」を公表するのではなく、行動可能な文言へ変換する。ヴェラ事件では、その変換前の技術評価と変換後の公的説明が、機密解除によって同じ机の上に並んでしまった。

候補として最も繰り返し語られてきたのは、イスラエル、南アフリカ、または両国の共同実験である。両国には秘密協力を疑わせる政治・軍事関係があり、南アフリカは後に核兵器を製造したことを認めた。しかし、1979年9月22日の実験を指示した命令書、作戦記録、参加者の検証可能な一次証言は公に確認されていない。

2019年にウィルソン・センターで行われた批判的オーラルヒストリーでも、関係者の伝聞や後年の回想は検討されたが、イスラエルまたは南アフリカの信頼できる公式筋による承認には至らなかった。能力、動機、協力関係がそろっても、その夜の実行証拠にはならない。

南アフリカの核計画は、後年に公開された資料によってかなり詳しく再構成されている。ウラン濃縮施設、兵器化の判断、完成した装置の数、1990年代初めの廃棄までが語られる一方、1979年9月の海上実験は公式年表に現れない。これを「記録がないから実験はなかった」と読むことも、「秘密計画だから記録が出ない」と読むこともできる。どちらも循環論法になりうるため、製造能力の時系列と事件固有の証拠を分ける必要がある。

イスラエルについては、核兵器の保有を肯定も否定もしない曖昧政策そのものが、疑惑を検証しにくくしている。沈黙は作戦参加の自白ではない。だが公的な否定や施設履歴と照合する道も閉じる。元高官の伝聞、ジャーナリストの情報源、他国情報機関の推測は、独立した一次資料へたどれない限り同じ根から枝分かれした話かもしれない。証言の数ではなく、情報源の独立性が問われる。

さらに、仮に二国の共同実験だったとしても、装置を誰が設計し、誰の船または航空機が運び、どの領域で起爆し、どう回収したのかという作戦連鎖が必要になる。ひとつでも検証可能な記録が出れば仮説は大きく前進するが、現在の公開記録ではその連鎖を具体化できない。帰属説が半世紀生き残ったのは、証拠が十分だからだけでなく、関係国の秘密主義が反証の入口も狭くしているからである。

検出は、センサーが異常な光を記録したかという第一段階だ。二つのバングメーターは同時刻に信号を記録しており、ここは否定しにくい。識別は、その波形が核爆発、衛星近傍の反射、自然発光のどれだったかを決める第二段階である。第一パルスと第二パルスの形は核爆発と整合する一方、センサー間の振幅差、独立衛星の不検出、決定的降下物の欠如が留保になる。

帰属はさらに先だ。核爆発だと識別できても、イスラエル、南アフリカ、両国の協力、別の核保有国のどれかは自動的に決まらない。装置の設計、輸送、艦船・航空機、命令系統、現場試料のいずれかを特定国へ結ぶ資料が必要になる。1979年の内部文書が候補国分析を始めた事実は、情報機関が核爆発を真剣に疑った証拠ではあるが、候補の一国が実行した証明ではない。

三段階を分けると、米政府内の対立も理解しやすい。技術者が「核爆発型の信号」と判断し、政策担当者が「公的に核爆発と断定できない」と判断しても、論理上は両立する。争いは単純な賛成・反対ではなく、どの段階にどれだけの確率と証拠を要求するかの違いだった。

第一に必要なのは、Vela 6911の完全な生波形、センサー較正履歴、同じ衛星が記録した確定核実験との比較データである。現在の公開資料では要約図や技術者の評価を追えるが、全サンプルを独立解析することはできない。第二は、海軍研究所が扱った水中音波の原波形、観測点、伝播モデル、島嶼反射の計算だ。後年研究はプリンス・エドワード諸島付近との整合を論じるが、主要原報告の非公開が再現性を制限する。

第三は放射性核種の試料履歴である。オーストラリアの羊甲状腺から検出されたヨウ素131について、採取地点、保存、分析手順、対照群を含む完全系列が公開されれば、事件との時間・風向上の結びつきをより厳密に評価できる。第四は帰属を示す作戦資料だ。命令書、航海日誌、搭載記録、参加者の同時代メモのように、後年の伝聞から独立した資料が一つでも出れば、国別仮説の重みは大きく変わる。

反対に、黒塗りが一部解除された、元高官が「聞いた」と語った、候補国に能力があったというだけでは決着しない。新資料の価値は刺激的な文言ではなく、既存の光学・音波・核種・作戦史のどれと独立に照合できるかで測るべきである。

公開資料を証拠系統ごとに並べると、低出力の大気圏内核爆発は、光学波形、水中音波、ヨウ素131、初期の情報評価を一つの原因で説明できる。微小隕石説はセンサー間のずれを説明しようとするが、二段階の時間構造と二センサー同時検出を自然に再現する条件が厳しい。複数の無関係な自然現象が同時に重なったとする案は、各証拠を個別に説明しても偶然を増やす。

したがって「核爆発説が現在もっとも説明力が高い」という評価には根拠がある。ただし、公開されていない原データが残り、現場試料も責任国の直接記録もない以上、「核実験が証明された」「実行国はこの国だ」とは言えない。結論の強さを一段抑えることは、疑惑を薄めるためではなく、識別と帰属の間に残る証拠の距離を正確に示すためである。